※セミナー中にいただいたご質問への回答は、本ページの最下部に掲載しています。
※見逃し配信はArc JapanのYoutubeチャンネルにて順次公開いたします。
https://www.youtube.com/playlist?list=PLS3A1rD82xVcsM7K5_442uw4w50RNNxOI
2024年2月21日、株式会社日建設計との共同でウェビナーを開催いたしました。
Arcのサステナビリティ・パフォーマンスのベンチマークが、単一物件からポートフォリオ全体という異なるスケールにおいて、いかにしてデータ主導のアプローチを可能にするのかをできるだけ多くの人に知っていただくことを目的としました。具体的には、GRESBスコアの向上、気候リスク評価の活用、サステナブル・ファイナンスの個々のニーズに合わせた検証指標の役割など、ステークホルダーがこのプラットフォームをどのように活用できるかについて紹介いたしました。
本イベントではまずGRESB チーフ・イノベーション・オフィサー Chris Pyke氏による基調講演があり、GRESBの不動産市場におけるインパクトやGRESB評価基準の進化について説明があり、さらに近々新たにローンチ予定のLEED Readiness certificate（LEEDレディネス証書）についても言及がありました。
Youtube配信では当日お見せできなかった資料を追加し、日本語字幕編集を行っておりますので、ウェビナーにご参加いただけなかった方はもちろん、ご参加いただいた方にもぜひ再度ご覧いただければと思います。
引き続きChris Pyke氏にご登壇いただき、株式会社Arc JapanのSuhaas Mathurとのトークセッションを行いました。
国内外での認証トレンドを踏まえたGRESBの評価基準の進化や、様々なタイプの不動産におけるデータ収集に関する課題、今後の脱炭素に向けた法整備や開示基準の行く末など、より具体的で深い議論が交わされました。
株式会社Arc Japanのベイリー真秀より、「Arcを使用したGRESBでのポイント取得」についてお伝えしました。
GRESBの加点要件のうち、Arcが貢献できる項目について、それぞれの評価内容と取得可能なポイントを分かりやすくお伝えしました。
株式会社Arc Japan代表取締役の平松宏城より、「Arc Japan新たな取り組み」として、LEED Readiness certificate（LEEDレディネス証書）について概要をお伝えしました。LEED O+M v4.1のスコアに読み替えられる有効期限1年の証書であり、ネットゼロを目指す世界的潮流の中で、今後建物の運用段階のパフォーマンス評価が重視されることが想定されることに対応すべく開発を進めているものです。
U.S Green Building Council及びLEED、WELLの審査機関であるGreen Business Certification Inc.の President&CEOであるPeter Templeton氏から寄せられたArc JapanやLEED Readiness certificateへの激励と期待のメッセージもご紹介しました。
株式会社日建設計 エンジニアリング部門 ダイレクター 丹羽勝巳氏より、「Arc、LEEDそして資産価値向上の取組に関するケーススタディ」についてお伝えしました。
日建設計東京ビルにおけるArcを活用したLEED O+M v4.1再認証の事例について、具体的事例を基にしたデータ分析、省エネの取組をご説明いただきました。
当日の資料はこちらをご参照ください。
＜ Arc Skoru | Sustainability performance platform (arcjapan.jp) ＞
最後に、株式会社日建設計 エンジニアリング部門 環境コンサルティング室長 田中宏明氏より、「グリーンビルディング向けコンサルティングのご提供」についてお伝えしました。
新設された環境コンサルティング室から提供される様々なサービスについてお話しいただきました。
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以下、いただいたご質問・ご要望への回答をさせていただきます。
■日建設計さんのLEED O+M再認証について質問がございます。一度期限が切れたので再認証、とのことですが、再認証ではなくて新規に認証を取り直したのとは違うのでしょうか（WELL認証には再認証はありませんが、LEED O+Mには期限が切れても再認証という制度がある？）
→LEED O+M認証は一度認証期限が切れても再度認証を取得することで再認証として認められます。これはWELL認証などとは異なります。
■今回のセミナー資料を受領したいのですが、どのように申請したら良いかをご教示ください。
→申し訳ございませんが、資料の共有はしておりません。後日Youtubeで配信する予定ですので、そちらをご覧ください。
補足：株式会社日建設計の資料は共有させていただきますので、本記事よりご査収ください。
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